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地盤・地質に関して
サンアリーナ溝の口は、下記に図示する5点において地質調査を行いました。
ボーリング調査では、右表のような地層を確認しています。
【コラム】N値とは？
N値とは、地盤の堅さを示す数字です。サンプラーと呼ばれる63.5kgのドライブハンマーを地中に30cm打ち込むのに、76cmの高さから何回叩いたか、その回数を指しています。「N値50」というのは、30cm打ち込むのに50回叩かねばならない、堅い地盤のことです。
地震に対する躯体の安全性能
建築基準法に定める地震力に対して耐えうる構造
極めてまれにしか発生しない大地震（数百年に一度程度の地震）の地震力に対して倒壊、崩壊等しない、安全な設計を施した建物です。
足元をしっかり固めた堅固な構造＝「直接基礎工法」を採用
不安定な表層土を改良し、良好な支持地盤まで安定した状態にし、建物を支える工法です。
梁と柱の仕口部の帯筋も10cmピッチ以内で配筋
耐震上重要な構成部材である柱と梁の強度を向上させたとしても、柱とそれに対し直交して梁が接合されている部分（仕口部）は地震による大きなせん断力（ずれを生じさせる力）を受けるため、X型のせん断ひび割れを生じる可能性があります。
建築基準法で15cmピッチ以内と定められている柱と梁の仕口部の帯筋間隔を、あえて10cmピッチで配筋することを独自の基準として定め、ひび割れ防止のために仕口部を補強しています。
ダブル配筋
壁の中でも耐震壁と呼ばれる戸境壁（住戸と住戸を隔てる壁）などは、地震時などに建物にかかる水平力のほとんどが作用してしまう場所であるため、耐力に余裕を持たせています。ひび割れに対してシングル配筋に比べより有効なダブル背筋を採用しています。
マンションの柱に、 溶接閉鎖型フープまたはスパイラルフープを使用（※ただし、仕口部を除きます。）
耐震性・耐久性に優れたスパイラルフープまたは溶接閉鎖型フープを採用しました。鉄筋（帯筋）が主筋をぐるりと囲む形状のため、地震に対してより高い強度を保てます。鉄筋コンクリートの剛性と鉄筋の柔性のそれぞれの良さを発揮し、耐震性を向上させる仕様です。
コンクリート躯体の劣化対策・耐久性向上性能
強度を高めたコンクリートによる安心の住まいを実現
本マンションでは、コンクリートの基本性能であるコンクリート耐久設計基準強度（構造及び部材の供用期間に応じた耐久性を確保するのに必要な圧縮強度）の概念を導入。建物本体の基準強度である24N/mm2〜36N/mm2を採用しています。これは、日本建築学会のJASS5（建築工事標準仕様書・同解説）の基準で、大規模補修不要予定期間（構造体の大規模補修を必要としないことが予想できる期間）が約100年に該当します。
コンクリートの単位水量は185kg/m3以下、
水セメント比は50%以下
コンクリートは、セメント、砂、砂利、水を混ぜて作られます。水がなければこれらの材料は混ざりませんが、水はコンクリートの硬化後に蒸発するため、コンクリートにひびわれを生じさせます。ひびわれを少なくするために水量を抑える必要があるので、基準を定めています。
【コラム】ニュートンとは？
コンクリートの強度はN/mm2で表されます。Nはニュートンと呼ばれ、1N/mm2は、1cm2にかかる重さが約10kgまで支えることができる強さを表しています。
鉄筋の最低かぶり厚さ
鉄筋を覆うコンクリートの厚さを「かぶり厚さ」といいます。コンクリートには、鉄筋を錆びや火災から守る役目もあり、一定以上の「かぶり厚さ」をとる必要があります。当物件では、建築基準法で定められた厚さより10mm厚くしています。
タイルの伸縮目地
外壁の仕上げに使用するタイルは、高級感を演出するだけでなく、コンクリートの中性化を遅らせ、躯体の耐久力を高めるという効果があります。しかし、タイルも熱などにより伸縮し、割れや浮き、はがれが生じやすいという面を持ち合わせています。タイルの伸縮を吸収するための伸縮目地をあらかじめ一定間隔ごとに設けておくことで、割れなどがなるべく起こらないよう配慮しています。
第三者評価・保証
川崎市
分譲共同住宅環境性能表示
住宅性能評価制度
対応マンション
より安心できる建物を皆様にご提案するために、設計だけでなく建物においても国土交通省の登録評価機関が検査・建物評価を行う「住宅性能評価制度」に対応。
安心の瑕疵担保責任保険付保予定マンション
瑕疵担保責任保険付保予定マンションとは？
住宅取得者を保護するため、特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律（住宅瑕疵担保履行法）は、平成21年10月1日以降に引き渡される新築住宅について、建設業者および宅地建物取引業者に資力確保措置（保険への加入または保証金の供託）を義務づけています。
瑕疵担保責任保険付保予定マンションのメリット
10年間の保証期間中に事業主が倒産しても免責金額を除いた限度額内の100％の保険金が支払われます。
「構造耐力上主要な部分」および「雨水の浸入を防止する部分」の瑕疵によって生じた損害が対象となります。
保険金は、「補修費」の他、調査費、補修期間中の仮住居・移転費用等も対象となります。
※ 掲載の写真は当物件モデルルームを撮影したものです。なお、家具・備品・オプション等は販売価格に含まれておりません。
